「金融商品とどうつき合うか」
- 作者: 新保恵志
- 出版社/メーカー: 岩波書店
- 発売日: 2008/12/19
- メディア: 新書
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一応前の大学では金融の勉強会サークルに所属していたという事実があるが、知識不足は異常。金融といっても僕自身は増税論を扱ったため、他の人達の発表を聞いた程度の知識しかもっていない。
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金融が多様化する中で金融被害に遭う人は多い。金融機関としては自己責任原則を主張しその責任を回避しようとするが、自己責任原則が成立するためには2つの前提のある。1つは金融機関が説明責任を全うすることで、1つは消費者が金融商品の構造やリスクについて理解をしている、ということだ。前者では情報の非対称性が、後者では消費者の適合性や判断に関わってくる。
このような金融リテラシーを広く身につけさせるためにも、小中高での授業による早期の学習や企業の金融教育が重要性を帯びる。金融に関して正しい知識をもった消費者が投資の世界に参入することで、金融の世界も健全になる。
しかし実情として、日本では金融教育に加え法制度においてもあまり整備されていない。一方英国や米国、特に米国では行政が積極的に消費者を保護しようとする法整備が日本よりなされている。
投資は「汚いカネ」というイメージが社会では浸透しているが、一方で投資は社会貢献の側面もある、という見方がある。
資金ボランティアはベンチャー企業の生命線を握っている。(P198)
消費者の社会貢献のために金融機関や企業の社会的責任も肝要である。2つの立場が協働することで経済社会全体の発展を目指すべきである。
金融機関もベンチャー企業も、社会的責任を果たすことによって、消費者が資金ボランティアの役割を果たすことができるのである。(P199)
※基礎知識
・利回りが高い≒リスクが高い
・手数料が低い=利回りが高い
・債権の利回り=同じ満期の国債の利回り+リスク・プレミアム
・EB(他社株転換社債)…債権償還時の株価水準のよって現金償還か株式での償還かが決まる
・証券化商品…二重三重のリスク軽減手法=高い格付け
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筆者は金融リテラシーの重要性を強調していたように思われる。